日常生活で使用する建物は、大きな地震が来ても問題ないように、耐震性のある住宅が望ましいです。

突然発生する地震は地面が大きく揺れ、その場から動くことができないため、建物の耐震性が生死を分けるといっても過言ではありません。

建物の耐震性を表す言葉として「旧耐震」がありますが、旧耐震とは一体どのような意味なのでしょうか。

そして、旧耐震の建物はいつからいつまでの物件を指すのでしょうか。

今回は、そんな旧耐震についてご紹介します。

 

旧耐震とは？

建物には、耐震基準という地震に耐えるための基準が定められています。

一定の強さの地震に耐えられるように、建築基準法や施行令などで決められているのです。

建物を建てる時には建築基準法を守る必要があるため、どの建物も耐震基準を満たすように建てなければいけません。

耐震基準には旧耐震と新耐震があり、それぞれ基準が異なります。

また、旧耐震は新耐震に変わる前の耐震基準のことを指します。

 

旧耐震と新耐震がある理由

耐震基準が旧耐震と新耐震で分かれているのには理由があります。

耐震基準を定めている建築基準法は、発生した災害などによって何度も改正を重ねています。

これは、過去に発生した地震が建物にどのような損傷を与えているのか、耐震基準がそれで充分なのかを見直しているからです。

旧耐震では、震度5程度の中規模の地震で大きな損傷を受けないことが、基準となっていました。

しかし、近年では震度5以上のより大きな地震が頻発しており、旧耐震の備えでは安全な建物とは言えません。

そこで、耐震基準を改定し、新しく建築する建物には新耐震を採用するようになりました。

新耐震では、中規模の地震では軽微なひび割れ程度の損傷にとどめ、震度6程度の大規模な地震では建物の倒壊や損傷を受けないことが基準になっています。

この新耐震に改正したことによって、大きな地震が発生しても建物が倒壊せずに人々を守ることが可能になります。

このように耐震基準は、改定前と改定後の旧耐震と新耐震に分かれているのです。

 

旧耐震の物件の見分け方

耐震基準は何度か大きな改正がされていますが、1981年が旧耐震と新耐震の境目になっています。

1981年5月31日までに、建築確認申請が受理された建物は旧耐震です。

そして、1981年6月1日以降に受理された場合には新耐震になります。

建物が完成した日付ではないため、注意しましょう。

建築確認通知書で正確な日付を確認することができますが、もしない場合には各市町村によっては役所などで閲覧することも可能です。

 

まとめ

建物の安全性の基準である耐震基準は、時代の変化によって改定されています。

例えば、今回ご紹介させていただいた旧耐震と新耐震では、耐えられる地震の大きさが異なっているのです。

これは、以前よりも大きな地震が頻発しているという証拠であり、建物における地震への備えは非常に重要な要素であるといえるでしょう。

そのため、地震への備えの一環として、住んでいる建物の耐震性をチェックすることをおすすめします。

建築確認通知書は、建物の引き渡し時に渡される書類であるため、保管している場合は旧耐震・新耐震のどちらであるかを確認することができます。

建物の耐震性が気になる方は、建築確認通知書をチェックしてみてください。

旧耐震などの意味を適切に理解して、大切な住宅を守りましょう。

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